今回のコラムでは、災害に強い家の秘訣についてお伝えします。地震の多い日本では耐震性を高めるだけでなく、風害・水害などにも強い家づくりをするためにはどうすべきか、ポイントを絞ってご紹介いたします。

地震・水害・風害に備える家とは

〈バランスの取れた壁量の確保と構造金物による接合〉
国土交通省が発表したデータによると、「大地震が来る可能性は30年で70％」と予測されています。そういった地震に耐えうるためにも、耐震性の高い建物を建てる必要がありますが、実はその耐震性の基準は建築時期によっても変化しています。
特に重要な時期としては、昭和56年6月になります。この日を境にこれ以前に建てられた建築物は「旧耐震基準」になり、地震に対しての耐震性が低くなります。

基準が新しくなるにつれて、建物の耐震性を確保する壁の量とそのバランスの基準が厳しくなっています。また柱と梁、土台などを緊結する構造金物についても基準が明確になっています。建物の間取りを考えるうえでは、窓や開口部などがバランスよく配置され、骨組み全体が構造金物で接合された建物が、より安全性の高い耐震性のある建物になります。

〈新耐震基準の建物が倒壊。その原因は？〉
平成28年の熊本地震では、甚大な被害が発生しました。倒壊した建物も多数出てしまいましたが、旧耐震基準の建物だけでなく、残念ながら現行耐震基準で建築された建物も倒壊してしまいました。国土交通省の調査によると、主な倒壊の原因については以下の4点であり、安全性を確保するには骨組みの接合部が特に重要であることが、明確になりました。

ここで判断！ わが家の耐震度チェック

日本建築防災協会が作成した、建築時期や建物の大まかな形や壁の位置で診断が可能なチェックリストで、ご自宅の建物の耐震性がどれだけあるかチェックしてみましょう。評点の合計が10点未満の場合には、大地震が来たときには危険です。

少しでも耐震性に不安があるようであれば、専門家に相談されることをお勧めします。

〈ハザードマップのチェック方法〉
水害については、主にハザードマップで建設地の安全性を確認することが重要です。ハザードマップは、各市町村が作成しており、インターネット等で簡単に確認することができます。

主に色分けがされており、「オレンジ色」は被害が出やすいエリアとされています。また災害の種類としては、主に以下のものを想定してハザードマップは作成されています。

1. ❶ 洪水被害 浸水
2. ❷ 津波・高波 津波・高潮
3. ❸ 土砂災害 がけ崩れ、土石流
4. ❹ 地震災害 地震の影響
5. ❺ 火山噴火 活火山の噴火

〈風害強い家＝地震に強い家〉
地震に耐えうる家は、強風にも耐えられます。竜巻のような突風に対しては、窓などの開口部がウィークポイントになります。そこでシャッターや雨戸、面格子など飛散物に対して窓ガラスを保護できるようにしておくことで、強風に対してより安全性を高めます。

万が一に備える防災対策とは？

　大地震や竜巻、水害被害が発生した際にライフラインがストップする可能性があります。大規模停電や、断水リスクに対してどのような対策をしておけばいいのでしょうか？
自宅待機を可能にする設備類について紹介します。

❶ 蓄電池（電気自動車）
蓄電池については、いざという時に自宅での電気が利用可能になります。蓄電池の容量によっても使用できる時間は変わりますが、7.2ｋWhの蓄電池の場合には、必要最低限の家電類で同時に12時間使い続けることが可能です。日常においても、夜間の安い電気を貯めておくことで昼間に利用することが可能になります。

❷ 太陽光発電
昼間の太陽の光を電気に変える仕組みで、だいぶ市場に浸透してきました。脱炭素社会に向けて再度注目を集めています。屋根の形がシンプルなものほど、設置する面積を大きくとることが可能です。

❸ 雨水利用（トイレなどの排水用）
屋根に降った雨水を一時的にタンク等に集めます。集めたタンクの水を断水時にトイレの排水等に利用することが可能です。

❹ 携帯用調理器具（カセットコンロ）
停電やガスが止まってしまった場合に、簡単な調理ができるようなカセットコンロなどがあると安心です。

❺ 断熱性の高い住まい
建物そのものの断熱性が低い場合には、自宅待機した際に大きなエネルギーが必要になります。長時間快適に待機するためにも、エネルギーロスの少ない断熱性の高い住まいにすることがより高い安心感につながります。

今後ますます準備が必要な防災・地震対策について、わが家には何が必要かぜひチェックし、最新設備や効果的な対策方法はどのようになっているのか、ハウスメーカーなどのモデルハウスで確認・相談されてみるのもよいでしょう。